論文

公開件数: 48 件
No. 掲載種別 単著・共著区分 タイトル 著者 誌名 出版者 巻号頁 出版日 ISSN DOI URL 概要
1 (MISC)速報,短報,研究ノート等(大学,研究機関紀要)
単著
1990年以降の奈良県の都市における農業の変化
石原 肇
大阪産業大学論集 人文・社会科学編

31, 79-87
2017/10/31




2 研究論文(研究会,シンポジウム資料等)
単著
大阪府堺市の『ガシバル』における地産地消の取組
石原 肇
地域活性学会研究大会論文集(地域活性学会)
地域活性学会
9, 242-245
2017/09/02




3 (MISC)速報,短報,研究ノート等(大学,研究機関紀要)
単著
1990年以降の兵庫県の都市における農業の変化
石原 肇
大阪産業大学論集 人文・社会科学編

30, 51-60
2017/06/30




4 研究論文(学術雑誌)
単著
滋賀県におけるバルイベントの地域的特性
石原 肇
日本都市学会年報
日本都市学会
50, 241-250
2017/05/31
0911-4424



5 (MISC)速報,短報,研究ノート等(大学,研究機関紀要)
単著
1990年以降の愛知県の都市における農業の変化
石原 肇
大阪産業大学論集 人文・社会科学編
大阪産業大学学会
29, 77-86
2017/03/31
1882-5966



6 (MISC)速報,短報,研究ノート等(大学,研究機関紀要)
単著
大都市の緑地構成要素としての農地の変化-東京都・大阪府・愛知県を事例として-
石原 肇
地球環境研究
立正大学地球環境科学部・大学院地球環境科学研究科
19, 117-124
2017/03/31




7 (MISC)速報,短報,研究ノート等(学術雑誌)
単著
東京都清瀬市と東久留米市における市場出荷型露地野菜産地の存続戦略
石原 肇
地域研究
立正地理学会
57, 21-31
2017/03/25
0389-6641



8 (MISC)総説・解説(その他)
単著
都市農業の東西性
石原 肇
地図中心
一般財団法人日本地図センター
532, 3-7
2017/01/10



人口減少に伴い、全国的にみれば、地方創生が喫緊の課題となっている。東京や大阪といった大都市が無縁のことかといえばそうではなく、人口減少に伴う都市の縮退への対応も喫緊の課題となっている。このようなことも背景にあり、都市農地・農業は、環境保全や防災、教育等の多面的機能を有することから、都市において極めて重要なものとなっている。2015年4月に議員立法により「都市農業振興基本法」が成立し、公布された。全国的にみて、農家数が最も少ないのは東京都で、次いで大阪府が少ない状況にある。東京都では、奥多摩町や檜原村と離島を除いた地域が、ほぼ都市農業の行われている地域といえる。大阪府は複数の町村があるものの、隣接する府県の都市化の状況をふまえると、ほぼ全域が都市農業と呼べると考えられる。そこで、本稿では、東京都と大阪府を事例として都市農業の東西での比較をするとともに、今後の課題や期待を記した。
9 (MISC)速報,短報,研究ノート等(大学,研究機関紀要)
単著
1990年以降の京都府の都市における農業の変化
石原 肇
大阪産業大学論集 人文・社会科学編

28, 113-123
2016/10



1990年以降、京都府の都市においては農業経営基盤の脆弱化が確認された。その一方で、生産緑地面積や専業農家数の減少については、一定程度の減少で収まっていた。地域によって、主要作目が異なることが確認され、農業関連事業等への取組は直売を除くとそれほど多くはないという地域的特性が把握された。生産緑地の指定について、積極的な市と消極的な市の二極化がみられ、今後の土地利用計画を策定する上での課題となろう。
10 (MISC)速報,短報,研究ノート等(学術雑誌)
単著
伊丹まちなかバルにみるガイドマップの変遷
石原 肇
地域活性学会研究大会論文集(地域活性学会)

8, 355-358
2016/09



本研究では、バルイベントの成功事例の一つであると考えられる『伊丹まちなかバル』を対象として、バルを開催する上で必要不可欠な要素とされるガイドマップに着目し、その変遷を明らかにすることを目的とする。『伊丹まちなかバル』は回を重ねる過程で、集客数や参加店舗数を増加させ、安定してきている。この間、基本的な仕組みは大きく変化していないことから、新たな参加店舗が加わるといった要素とともに、参加者にとって使いやすく、かつ参加店舗の提供内容がわかりやすい「バルマップ」へと改善が続けられていることが明らかとなり、このことも、集客数増加に貢献しているものと推察される。
11 研究論文(学術雑誌)
単著
1990年以降の大阪府の都市における農業の変化
石原 肇
日本都市学会年報(日本都市学会)

49, 307-314
2016/05



1990年以降、大阪府では都市における農業経営基盤の脆弱化が確認された。また、地域によって主要作目が異なることが確認され、農業関連事業等への取組は直売を除くとそれほど多くはないという地域的特性が把握された。このような状況の中で、果樹や野菜といった園芸を振興しつつ、田の減少を抑えるための方策を講じることは急務と言えよう。今後、大阪府においては、このような地域的特性を踏まえた上で、都市農地を保全するための「土地利用計画」を検討していくことが課題である。
12 研究論文(学術雑誌)
単著
東京都23区における再生可能資源の集団回収率に関する地域的差異
石原 肇
地域研究(立正地理学会)

56, 1-11
2016/03



本稿では,東京23区を研究対象地域として,再生可能資源の集団回収率の地域的差異について把握するとともに,再生資源卸売業の立地を把握し,これらの情報を合わせることで,再生可能資源の集団回収率の地域的差異の要因を明らかにした.
13 (MISC)速報,短報,研究ノート等(大学,研究機関紀要)
単著
大阪府における緑地構成要素の変化に関する地域的特性-都市農業振興基本法の施行をふまえて-
石原 肇
大阪産業大学人間環境論集(大阪産業大学学会)

15, 151-158
2016/03



森林・農地・公園を緑地の構成要素として捉え、大阪府における1970年~2010年の緑地の変化について、市町村別の地域的特性を明らかにするための調査を行った。
14 (MISC)速報,短報,研究ノート等(大学,研究機関紀要)
単著
愛知県における緑地構成要素の変化に関する地域的特性-都市農業振興基本法の施行をふまえて-
石原 肇
大阪産業大学人間環境論集(大阪産業大学学会)

15, 159-166
2016/03



森林・農地・公園を緑地の構成要素として捉え、愛知県における1970年~2010年の緑地の変化について、市町村別の地域的特性を明らかにするための調査を行った。
15 (MISC)速報,短報,研究ノート等(大学,研究機関紀要)
単著
東京都東村山市における市場出荷型花壇苗産地の存続戦略
石原 肇
地球環境研究(立正大学地球環境科学部・大学院地球環境科学研究科)

18, 155-171
2016/03



本稿では、今後、都市農業の政策が大きく変わろうとしている状況を鑑み、市場出荷型の花壇苗産地である東京都東村山市を研究対象地域として、産地としての存続戦略を明らかにすることを目的とした。
16 研究論文(学術雑誌)
単著
リスク管理型土壌汚染対策の実現に向けた課題
石原 肇
Kansai Geo-Symposium 2015 ― 地下水盤環境・防災計測技術に関するシンポジウム― 論文集

105-110
2015/11



本稿では,土壌汚染対策法の改正のねらいの一つでもあるサイトの汚染状況に応じた合理的な対策が必要とされている状況を鑑み,事例を通じて,リスク管理型土壌汚染対策を実現していくにあたっての課題を見出すことで,今後対策を行う実施者の参考となる情報を提供することを目的とする.
17 (MISC)その他記事
単著
農業・農地を活かしたまちづくり事業
石原 肇
地理(㈱古今書院)

60/ 7, 23、口絵②-③
2015/07



東京都では2009年度から2015年度まで、「農業・農地を活かしたまちづくり事業」を実施されている。同事業の趣旨が、「都民と農業者、区市が連携して行う都民の暮らしとまちづくりに農業・農地を活かすための取組を東京都が支援し、都市と農業・農地が共生するまちづくりを実現することで、東京の貴重な都市農地の保全を図ること」であることを具体例とともに報告した。
18 (MISC)その他記事
単著
東京の農業 この10年、これからの10年 -都市農業振興基本法の制定もふまえて-
石原 肇
地理(㈱古今書院)

60/ 7, 14-22
2015/07



本稿では、東京の農業の現状を紹介し、ここ10年にどのような特徴的な変化があったかについてふれた上で、これからの10年を想定する意味で、ごく最近の東京の農業を取り巻く状況や新たに制定された都市農業振興基本法への対応に向けた課題を論じた。
19 (MISC)速報,短報,研究ノート等(大学,研究機関紀要)
単著
東京都江戸川区における市場出荷型コマツナ産地の存続戦略
石原 肇
地球環境研究(立正大学地球環境科学部・大学院地球環境科学研究科)

17, 83-100
2015/03



本稿では、今後、都市農業の政策が大きく変わろうとしている状況を鑑み、市場出荷型のコマツナ産地である東京都江戸川区を研究対象地域として、産地としての存続戦略を明らかにすることを目的とした。
20 (MISC)その他記事
単著
地方自治体はフィールドワークができる人材を求めている?
石原 肇
地理(㈱古今書院)

59/ 8, 37-45
2014/08



本稿では、最近の地方公務員の採用試験の動向、東京都が平成25年度から新しく開始した採用試験、地方自治体の一般的な仕事について説明し、筆者の職務経験と地理学の関わりに触れ、地域調査士取得の意義について記した。
21 (MISC)その他記事
単著
都心にみどりを-東京都におけるみどりの現状と創出-
石原 肇
地理(㈱古今書院)

59/ 4, 40-47、口絵①-③
2014/04



本稿では、近年の東京都心のみどりの状況とみどりの創出の取組を記した。行政が、みどりを創出するために様々な工夫を行ってきているのみならず、民間事業者が積極的に緑化を進めていることも伺われた。都市にとって、みどりは不可欠なものであるということはもちろんのこと、より一層質の高い都市としていくためにも、官民一体となって、みどりを創出していく努力が今後ますます必要になってくるものと考えられた。
22 (MISC)総説・解説(大学・研究所紀要)
単著
1990年以降の東京都の都市における農業の変化
石原 肇
地球環境研究(立正大学地球環境科学部・大学院地球環境科学研究科)

16, 21-36
2014/03



本稿の目的は、1990年から2010年にかけて、東京都の都市における農業の変化を把握した。その結果、耕地面積や農家数は大幅に減少していたが、生産緑地地区に指定された農地はやや減少してはいるものの一定程度維持されており、中核的農家数も一定程度維持されていた。
23
単著
大規模商業施設のCO2排出量等に関する地域的差異-東京都を事例として-
石原 肇
地域研究(立正地理学会)

53/ 1・2, 43-53
2013/03



大規模商業施設からのCO2排出量について地域的差異があることが明らかとなった。区市町ごとの大規模商業施設の立地数および業態には地域的差異がみられ、区市町ごとの大規模商業施設からのCO2排出量の差異となっていた。また、区市町ごとのCO2排出量原単位の差異は、業態のCO2排出量原単位の差異が反映していた。
24
単著
首都圏の区市町村における事故由来放射性物質に係る空間放射線量率測定のための対応
石原 肇
土木学会論文集G(環境)(土木学会)

68/ 5, I_297-I_304
2012/09



2011年3月11日の東日本大震災の発生に端を発した福島第一原子力発電所の事故により大量の放射性物質が放出され、福島県だけでなく、首都圏でも、環境汚染を引き起こしている。本稿では、首都圏の基礎的自治体が、一般環境の空間放射線量率の把握について、どのように対応を行ってきたか、公表情報から明らかにする。
25
単著
温暖化防止対策制度の施行以降における大規模商業施設のCO2排出量の傾向 -東京都の事例-
石原 肇
土木学会論文集G(環境)(土木学会)

67/ 5, I_139-I150
2011/09



2002年に東京都では地球温暖化防止対策計画書制度や建築物環境計画書制度が導入され、環境影響評価制度の評価項目に温室効果ガスが追加された。大規模商業施設を対象として、制度導入以降のCO2排出量の傾向を把握した結果、大規模商業施設のCO2排出量は削減される傾向にあるものと考えられた。
26
単著
東京都におけるヒートアイランド対策
石原 肇
コンクリートテクノ(㈱セメント新聞社)

30/ 5, 76-79
2011/05



東京都では様々なヒートアイランド対策を進めてきている。また、地球温暖化防止対策においても先駆的な取組を進めてきている。そこで、本稿では、これまでの東京都のヒートアイランド対策や気候変動対策の取組を報告した。
27 研究論文(学術雑誌)
単著
大規模開発事業の環境影響評価における評価項目の選定状況 -東京都を事例として-
石原 肇
日本都市学会年報(日本都市学会年報)

44, 251-260
2011/05



東京都では、1980年10月1日から環境影響評価条例を施行している。1980年10月1日から2010年9月30日までの30年間に提出された環境影響評価書250件をもとに、事業種ごとと区市町村ごとに選定された評価項目の割合を求めた。
28
単著
地方公務員の仕事に活かす
石原 肇
地理(㈱古今書院)

56/ 4, 22-23
2011/04



日本地理学会では2010年から地域調査士制度が導入された。地方自治体に勤務している方、あるいはこれから地方自治体への就職を目指す方の参考に資するため、専門地域調査士の認定申請に当たり、筆者が地域調査に関する業務として記載した事例を紹介した。
29
単著
東京都23区のCO2排出量の地域特性と地球温暖化防止対策の動向
石原 肇
日本地域政策研究(日本地域政策学会)

9, 65-72
2011/03



東京都23区を対象として、区ごとのCO2排出量およびその排出源の構成割合を比較し、地域的差異を明らかにするとともに、区ごとに実施されている地球温暖化防止対策の内容について把握を行った。
30
単著
東京都建築物環境計画書制度の展開
石原 肇
不動産研究((財)日本不動産研究所)

52/ 4, 16-25
2010/10



東京都では2002年から環境確保条例に基づき、延床面積が10,000㎡を超える新築建築物を対象として建築物環境計画書制度を施行した。条例改正を2008年に行い、建築物環境計画書制度等のさらなる強化を行った。本稿では、2010年から施行した改正内容について報告する。
31
単著
マンション環境性能表示制度の導入による環境性能の変化 -東京都の事例-
石原 肇
地球環境研究論文集(土木学会)

18, 149-156
2010/08



東京都では条例に基づき2002年6月に建築物環境計画書制度が、2005年10月から分譲マンションを対象に環境性能表示制度が導入された。これらの制度の導入による効果を分析した結果、環境性能表示制度の導入以降、分譲マンションの環境性能は向上してきていた。一方、賃貸マンションの環境性能は向上しているものの、分譲と比較して劣る状況にあった。
32
共著
実務地理関係者の活動実態とその社会貢献の在り方に関する調査研究
戸所隆、石原肇他16名
(財)国土地理協会研究助成事業報告書


2010/03



大学・大学院で地理学を専攻した者のうち、地方公共団体、シンクタンク、マスコミ等の教育・研究以外で活躍する人材の実態を把握し、地理学の社会貢献の在り方を検討した。石原はアンケート調査作成及び分析等を分担担当した。
33
単著
東京都「地域におけるエネルギー有効利用計画制度」の施行について
石原 肇
都市環境エネルギー((社)都市環境エネルギー協会)

95, 4-9
2010/03



東京都では2010年1月1日から地域におけるエネルギー有効利用計画制度を施行した。そこで、本稿ではエネルギー有効利用計画制度の詳細について報告した。
34
単著
地方自治体における建築物環境配慮制度の比較
石原 肇
日本地域政策研究(日本地域政策学会)

8, 159-166
2010/03



2002年以降の地方自治体における建築物への環境配慮に関する制度の導入や運用状況について把握した。また、省エネルギー性能を高めることが必要と考えられる事務所用途の建築物に関し、環境計画書の届出から建築物の省エネルギー性能に着目して比較を行った。
35
単著
土壌汚染対策法の改正をふまえた東京都における対応と課題
石原 肇
環境管理((社)産業環境管理協会)

45/ 7, 584-588
2009/07



東京都では2001年10月1日から環境確保条例に基づく土壌汚染対策に関する規定を施行した。その後、2003年に法が施行された。これまでの東京都におけるこれまでの土壌汚染対策に関する取組と土壌汚染対策法の改正をふまえ、今後の対応と課題を明らかにした。
36
単著
東京都における保全地域の分布の特徴と管理方策の変化
石原 肇
日本地域政策研究(日本地域政策学会)

7, 145-152
2009/03



本稿では、東京都自然保護条例により1972年の条例制定時から2001年の条例改正前までに指定された保全地域の分布は、台地部の北多摩地域北部と南多摩地域の丘陵地に集中していることが明らかとなった。2001年の条例改正により、条例改正後に指定された保全地域については、丘陵地や山地において、都民による保全地域の活用が前提に指定されており、指定後は直ちに活用が進められている。
37
単著
東京都における土壌汚染対策とリスクコミュニケーション促進に向けた取り組み
石原 肇
環境浄化技術(日本工業出版㈱)

7/ 9, 5-8
2008/09



土壌汚染は、身近な生活空間の中で生じている環境問題であるため社会的関心は高い。一方、土壌汚染に関する用語が難解である。本稿では、東京都における土壌汚染対策の現状を報告するとともに、土壌汚染対策を行う事業者のリスクコミュニケーション促進のための取組を報告した。
38
単著
三宅島における火山ガス放出下の災害復旧対策の展開過程
石原 肇
地學雜誌(東京地学協会)

117/ 3, 599-616
2008/06



本研究では、2000年6月に始まった三宅島の噴火活動に伴う泥流被害に対して、東京都災害対策本部が復旧事業をどのように実施してきたかについて時系列にまとめた。道路の復旧、砂防施設の整備、治山施設の整備などの各事業の実施について、時間の経過に伴い優先される事業が変化しているとともに、空間的にも事業の実施箇所が変化しており、復旧事業の展開をモデル化した。
39
単著
市街地土壌汚染問題に関する研究と地域的アプローチの提唱
石原 肇
日本地域政策研究(日本地域政策学会)

6, 345-352
2008/03



これまでの土壌汚染に関する先行研究について、研究分野ごとの動向を把握するとともに、今後必要な土壌汚染対策に関する研究の方向性を明らかにすることを目的とした。土壌汚染が多く発見されている地域について、土壌汚染のある箇所を空間的に把握している研究はみあたらないのが実情であり、土壌汚染の空間的把握が必要である。
40
単著
東京都における土壌汚染対策の現状と課題
石原 肇
産業と環境(㈱産業と環境)

36/ 9, 39-43
2007/09



東京都における土壌汚染対策の状況を報告するとともに、今後の対策を進めていく上での課題を報告した。
41
単著
三宅島火山災害の火山ガス対策と復興
石原 肇
地理(㈱古今書院)

52/ 9, 54-60
2007/09



2000年6月に発生した三宅島における火山災害を対象に、島民の全島避難から島民の帰島に至るまでの間に、防災関係機関が災害の状況をどのように認識し、各種対策をどのように実施してきたかを時系列で空間的に把握した。本稿では、帰島までの火山ガス対策の変遷を中心に、帰島後の農業復興の状況もあわせて報告した。
42
単著
東京都における生産緑地地区指定の地域的特性
石原 肇
地域研究(立正地理学会)

47/ 2, 17-34
2007/03



東京都における農地の減少について、生産緑地地区指定の区市の地域的特性を明らかにすることを目的とした調査を行った。この結果、東京都の生産緑地地区の指定にあたっては各自治体の政策的意向が強く反映していることを明らかにした。
43
単著
三宅島火山災害に対する行政機関の対応行動に関する地理学的研究
石原 肇
地球環境研究(立正大学地球環境科学部・大学院地球環境科学研究科)

9, 57-72
2007/03



博士論文の各章の結論部分で構成し、2000年6月に発生した三宅島における火山災害を対象として、東京都災害対策本部をはじめとした行政機関が行った災害対策を時系列に、また空間的に把握することで、行政機関の環境知覚と対応行動を明らかにした。
44
単著
三宅島緑化ガイドラインの策定について
石原 肇
植生情報(植生学会)

10, 1-8
2006/05



2000年の三宅島噴火に伴う災害の特徴は、二酸化硫黄を含んだ火山ガス放出および大量の火山灰の降下とその堆積に伴う泥流の発生の2点である。森林の被害状況は、火山ガスに含まれる二酸化硫黄による影響および降灰と泥流のため、森林面積約4,000ヘクタールのうち、およそ60%にあたる約2,500ヘクタールに何らかの被害が生じていた。本稿では、この森林被害を回復するために生態系に配慮した緑化を行うために東京都が策定した「三宅島緑化ガイドライン」について、その策定過程を報告した。
45
単著
2000年三宅島火山ガス災害 -対策の変遷-
石原 肇
地學雜誌(東京地学協会)

115/ 2, 172-192
2006/04



2000年三宅島ガス災害に関して、2000年9月の三宅村の避難指示からその解除に至るまでの全島避難の間,東京都現地災害対策本部をはじめとする防災関係機関が復旧事業を実施していくため,どのように火山ガスに対する安全確保を図ってきたかについて,夜間滞在方法の変遷から4期間に分けられることを明らかにした。
46
単著
東京都における緑地の変化に関する区市町村の地域特性
石原 肇
関東都市学会年報(関東都市学会)

8, 53-60
2006/03



森林・農地・公園を緑地の構成要素として捉え、東京都における1970年~2000年の緑地の変化について、区市町村別の地域的特性を明らかにするための調査を行った。その結果、区部周辺区や多摩地域のほとんどの市町の緑地率は減少しており、その要因としては、農地の減少によるところが大きいことを明らかにした。
47
単著
東京都の二次的自然(保全地域)の管理
石原 肇
日本自然保護協会報告((財)日本自然保護協会)

89, 66-76
2000/03



東京都自然保護条例により指定された保全地域の管理方策全般と丘陵地で指定されている保全地域における生物多様性の確保の取組について報告した。
48
共著
三宅島農耕地土壌の一般化学性について
石原肇・加藤哲郎
東京都農業試験場研究報告(東京都農業試験場)

26, 1-12
1995/03



三宅島の農耕地における土壌について、種類別の分布、種類ごとの化学性、栽培上の留意点を明らかにした。