論文

公開件数: 68 件
No. 掲載種別 単著・共著区分 タイトル 著者 誌名 出版者 巻号頁 出版日 ISSN DOI URL 概要
1
共著
二輪車の環境配慮運転(エコドライブ)効果に関する実証実験について
濱田拓海
第17回環境技術学会年次大会予稿集
環境技術学会

2017/07/01



運輸部門における二酸化炭素排出削減の方策には、エコカーの開発などのハード面と並んで、ソフト面(環境配慮運転の推奨)がある。しかし四輪自動車に関する環境配慮運転(エコドライブ)の効果は検証されているものの、二輪車(バイク)については研究されていない。本研究は二輪車におけるエコドライブ効果を実地検証し、「急加速・急ブレーキなし」「アイドリング・ストップ』は排気量削減に、「荷載重量の加重」と「渋滞」は排気量増加につながり、二輪車におけるエコドライブ効果が示された。また前2者は四輪車よりも二輪車の方が燃費向上率が大きかった。したがって、二輪車の廃棄割合の大きい途上国においては、エコドライブの推奨による大きな削減効果があると考えられる。
2 研究論文(その他学術会議資料等)
単著
行政と企業のパートナーシップの現状~大阪府及び府下基礎自治体を例として~

2017年度研究報告大会報告論文(要旨)集
環境経営学会
62-63
2017/05/27



EU環境首都に選ばれたドイツのハンブルク市で環境施策の推進を支えているのが、地元環境優良企業との「環境パートナーシップ協定」。そこで事業者に対するインセンティブ付与や協働体制の現状について、大阪府および府下の基礎自治体にアンケート調査を実施し、自治体と事業者のパートナーシップのあり方について考察した。取組みの現状は、①事業者対象の認定制度「エコショップ制度」など。府は「大阪エコ農産物認証制度」など「市場を意識した供給の負荷削減」と「コンテストを通じた市町村への働きかけ」が特徴。②事業者対象の補助金制度は「廃棄物削減」「省エネ再エネ」「技術開発」「緑化推進」に大別され自治体の特性と関連。③表彰制度は事業者から見た魅力が大きい大阪府と大阪市。考察として、産業比率に対応した助成など、各自治体の事業者に応じた施策が必要、また府の施策が各基礎自治体の施策にうまくつながる工夫が必要である。
3 研究論文(大学,研究機関紀要)
単著
ローカルアジェンダ(地域版環境行動計画)と環境教育を通じた省エネ啓発効果について
花田 眞理子
大阪産業大学人間環境論集
大阪産業大学学会
16, 79-104
2017/03



本研究は環境省と大阪府地球温暖化防止活動推進センターの事業に協力する形で、大阪産業大学の学生が小学校対象の省エネ授業プログラムを作成し、大東市内の3小学校で計283名の4年生を対象に授業を実施し、その啓発効果を検証したものである。効果は①児童の環境への関心度などの受講前後の変化、②授業後に新たに取り組んだ省エネ行動による二酸化炭素排出削減量、によって測定した。その結果、①関心や危機感の高まりが見られた、②省エネ行動による削減量は10.8t-CO2と推計された。また環境教育プログラムの作成過程で、ローカルアジェンダ(地域版環境行動計画)に関連付けた事も成果の要因の一つと考察された。
4 (MISC)総説・解説(国際会議プロシーディングズ)
単著
大学生によるアクティブ・ラーニングをめざした省エネ授業案作成と授業実施の効果について

日本環境教育学会第27回大会(東京)研究発表要旨集

77
2016/08



平成27年に大阪府温暖化防止活動推進センターおよび大阪府と連携して、大阪産業大学の学生7名が小学校での授業案を作成し、近隣の3小学校で実施した。作成に際しては、受講児童の行動変容をめざしたアクティブ・ラーニングに重点を置いて授業の展開を考え、その効果を測定するためにアンケート調査を実施した。アンケート調査(地球温暖化に関する関心や責任感、態度について)の回答の平均値を授業前後で比較すると、調査した4クラス全てで、地球環境問題への関心・責任感が高まり、日常生活での省エネ活動への心がけについてより熱心になったことが示された。
 授業案はセンターのHP(http://osaka-midori.jp/ondanka-c/panf/douga/index.html)で公開されており、現在大阪府が府下の市町村からの要望で出張授業を行う際に利用されている。
この授業案作成により、大学生自身のアクティブ・ラーニングにも資する結果となった。
5
単著
木質バイオマス発電による地域分散型エネルギーの可能性について




2016/05



2011年の東日本大震災と福島原発事故以降、FITの導入、小売電力の全面自由化など、政策面で再生可能エネルギーの導入が進められてきた。その中でも、自然条件に左右されず、地域資源を利用したバイオマス発電は、森林で発生する間伐材のほか、建築廃材や生ごみ、下水などの廃棄物を燃料に利用して作られる地域分散型エネルギーとして、①資源の有効利用、②森林整備の促進、③カーボンニュートラル(地球温暖化対策)、のほか、④雇用創出、⑤エネルギーの地産地消、⑥環境啓発、等により、今後拡大が期待されている。
本研究の目的は、大東市龍間地域および奈良県吉野地域にほぼ同時期に操業開始した木質バイオマス発電所の燃料調達や発電状況の調査を通じて、都市近郊におけるバイオマス発電事業の現状と課題を整理するとともに、自治体が新電力事業者として電力の地産地消を推進する可能性についてまとめることである。結論として、木質バイオマス発電による持続可能な地域エネルギー供給(地産地消)のためには、①燃料供給と需要の安定確保、②価格要因への対応、③電力構成や地産地消への市民の理解、④自治体のエネルギー条例や戦略との連携、などの側面を考慮しながら進めていく必要があるため、地域分散型エネルギーの推進に果たす自治体の役割が重要になるものと考えられる。
6 (MISC)総説・解説(国際会議プロシーディングズ)
共著
小学校における地球温暖化防止活動のための授業に向けた協働の取り組みの成果と今後の課題について
田中利男(大阪府温暖化防止活動推進センター)
第15回環境技術学会年次大会予稿集

100-101
2015/09



環境省より受託をした地球温暖化対策事業である「地域活動支援・連携促進事業」の実施にあたり、大阪産業大学と大阪府地球温暖化防止活動推進センター大阪府みどり公社)は、協働して小学校における地球温暖化とエコアクションに関する授業を実施した。
本研究では、実施した授業の効果を、①授業前後の受講児童へのアンケート結果と、②児童の新たな省エネの取組み状況から算出した冬季のCO2排出削減量の推計、の2点から考察した。
授業実施前後のアンケート回答を比較すると、調査したクラス全てで、「地球環境問題への関心」と「責任感」が高まり、「日常生活での省エネ活動への心がけ」が、より熱心に
なったことが示された。またCO2削減量を合計した結果、22,493kg-CO2/4ヶ月の削減効果があったものと推計された。
7
単著
地域の低炭素化に向けた小学校における授業の展開とその効果について

日本環境教育学会第26回大会(名古屋)研究発表要旨集

131
2015/08




8
単著
企業における環境教育とその教材について

2015年度研究報告大会 報告論文(要旨)集

62-63
2015/05



企業が行う環境教育について、まず対象とするステークホルダーや実施場所による分類を行い、実施に当たって企業が開発・利用している教材について、整理分析を行った。また、今回の分析対象には含まれないものの、環境コミュニイケーションによって自社のブランド力を高め、事業活動を拡大するとともに地域社会の課題解決に貢献している事例を紹介し、企業による環境教育の今後の課題について考察を行った。
9 研究論文(大学,研究機関紀要)
共著
環境配慮型購買行動の現状と普及のための課題
中原秀樹(東京都市大学)
大阪産業大学人間環境論集

14, 23-44
2015/03



本研究の目的は、環境配慮型購買行動(グリーン購入)の取り組みの現状と普及のための課題を把握することである。グリーン購入に関する官民協働のネットワーク組織のなかで最も新しい大阪グリーン購入ネットワーク(大阪GPN;2012年設立)の会員団体(自治体・事業者)へのアンケート調査を実施し、その結果を、最も歴史のある地域組織の滋賀GPN(1999年設立)が会員企業と県内の非会員企業に対して実施したアンケート結果と比較した。その結果、地域性、組織の活動期間の長さ、企業と自治体、会員企業と一般企業、の各要因で相違が確認された。
10

専門知による市民力向上の試み~大東環境みどり会の活動を例として~

日本環境教育学会第25回大会研究発表要旨集

167
2014/08



本研究では、大東環境みどり会の活動を例として、大学の持つ知的資源をどのように市民の環境保全活動の実践につなげていくかという方策とその課題について、報告と考察を行った。大東環境みどり会は、本学と大東市が協定を結んで開講している「だいとうシニア環境大学」の修了生が自主的に立ち上げた団体で、平成24年度、25年度と、大東市の提案公募型委託事業に採択され、市民の環境意識啓発も視野に入れた水質浄化実験を実施している。この2年間で、大学からの専門知の移転は順調に進み、現在はほとんど市民だけでの事業展開が可能となってきた。これまでの成果を整理し、今後の課題を考察した。
11 (MISC)総説・解説(国際会議プロシーディングズ)
単著
Sustainability Report にみる企業の社会課題解決型CSRの動向

2014年度研究報告大会 報告論文(要旨)集

42-43
2014/05



CSRの国際的な行動規範の中で明確に社会的課題の解決をテーマとしているのがISO26000である。本研究では、東日本大震災の復興支援を被災コミュニティの課題解決型CSRと位置づけ、社会的責任の国際規格であるISO26000ガイドラインがどの程度企業のCSR活動に影響を与えているかについて、企業のSustainability Report (環境・社会・ガバナンス等の非財務情報を開示する報告書の総称)の内容を精査した。社会課題解決型CSRとして、バリューチェーンの意識がたかまり、第三者意見の形でステークホルダー・ダイアログの進展も確認された。今後、ISO26000をCSR管理や企業の総合戦略に活用するであろうと考えられる。
12 (MISC)その他記事
単著
大阪産業大学の環境活動~学生力と地域環境力の向上をめざして~




2014/02



第27回夏期研修研究会における特別講演の内容をまとめて報告。第1章は、地域社会における教育機関としての大学の役割を、地域資源のプラットホームの視点から整理。特にISO26000(「社会的責任」の国際規格)がめざす、あらゆる組織に求められるコミュニティへの参画やコミュニティの発展への寄与や、環境教育が包含する地域特性に応じた効果などについて分析した。第2章は本学の教学面での環境活動を、大学のプラス面の環境活動の現状や、筆者が担当しているフィールド・スタジオワーク授業における環境教育実践の紹介を通じて説明した。また、学生の活動支援の教育効果についても述べている。第3章は協働を通じた環境活動の事例として、「プロジェクト共育(学生の活動)~菜の花プロジェクト・エコ推進プロジェクト」「だいとうシニア環境大学(シニア市民や行政)」を紹介し、最後に大学がプラットホーム機能を果たすことにより、内部の学生の力も、外部の地域の力も向上することを示している。
13 (MISC)総説・解説(国際会議プロシーディングズ)
単著
学校ビオトープと植生調査を通じた環境学習

日本環境教育学会第24回大会研究発表要旨集

52
2013/07



大東市立小学校13校のうち、ビオトープを維持している唯一の四条小学校において、ビオトープの生態系および校内の植生をテーマに、大学生が小学生に対して、生きもの調べや外来種についての授業を2回にわたって行った実践報告。
あらかじめ校内の植生ミニ図鑑を作成し、子供たちに調査結果を発表報告してもらって、学校ビオトープや身近な植生への理解を促す狙い。
14 (MISC)総説・解説(国際会議プロシーディングズ)
単著
GPN(Green Purchasing Network)会員にみるグリーン購入の取り組みの現状と課題

2013年度研究報告大会 報告論文(要旨)集

28-29
2013/05



発足1年の大阪グリーン購入ネットワーク会員に対して、グリーン購入の取り組みの現状、ネットワークへの入会動機、グリーン購入推進のために求められること等に関するアンケートを行い、地域ネットワーク組織として最も歴史の古い滋賀グリーン購入ネットワークの会員企業/非会員企業へのアンケートの結果を比較。大阪GPN会員の取り組みは滋賀の会員/非会員の中間程度であるが、環境の取り組みとしての意識よりも、特に交流や商機発掘を強く求めていることが示された。
15
共著
ベトナムにおける鉄バクテリア法浄水施設建設と水質向上の検討
魏明林、藤川陽子、Phan Do Hung
第47回水環境学会年会 講演集


2013/03




16 (MISC)総説・解説(国際会議プロシーディングズ)
共著
鉄バクテリア法浄水施設運転のLCAに関する検討
魏明林、津野洋、菅原正孝、藤川陽子
第12回環境技術学会年次大会予稿集

54-55
2012/09




17 (MISC)総説・解説(国際会議プロシーディングズ)
単著
地域知と専門知の融合をめざす試み~だいとうシニア環境大学を例として~

日本環境教育学会第23回大会研究発表要旨集

40
2012/08



大阪産業大学と大東市の協定を通じた連携体制で運営する「だいとうシニア環境大学」では、大学研究者の専門知と、シニア市民の地域知(暗黙知)の融合が、いくつかの地域課題の取り組みとなって成果を上げている。成功の要因の一つと考えられる卒業生の「みどり会」の動きを紹介するとともに、今後の課題を整理する。
18
単著
企業のCSRコミュニケーションにおけるISO26000発行の影響

2012年度研究報告大会報告論文(要旨)集

15
2012/05



2010年に発行されたISO26000が企業のCSRに与えた影響について、主要な環境コミュニケーション・ツールであるCSR報告書の内容を精査することにより考察した。特にISO26000が求める「本業を通じた課題解決型CSR」について、東日本大震災(2011年3月)を社会的課題と位置づけ、対応に関する報告からCSRの現状を分析した。課題発生直後の支援活動、市場を通じたマッチングギフトの展開のほか、サプライチェーン・顧客・地域との連携や、従業員の士気向上などの間接的な効果も認められ、今後はISO26000をガイダンスとして活用する機会が増えるものと考えられる。
19 (MISC)総説・解説(国際会議プロシーディングズ)
共著
鉄バクテリア法浄水施設建設のLCAに関する予備的検討
魏明林、ゲーウブンルアン ナリッサラー、菅原正孝、花田眞理子、藤川陽子
第46回水環境学会年会 講演集

192
2012/03




20 (MISC)その他記事
単著
コミュニティの変遷と地域経済が地域環境力に果たす役割について

大阪産業大学産業研究所所報

34, 9-11
2011/12




21 研究論文(学術雑誌)
単著
ISO26000が「企業の社会的責任(CSR)に与える影響

サステイナブルマネジメント

11/ 1, 61-74
2011/11




22 (MISC)総説・解説(国際会議プロシーディングズ)
単著
大学を核としたコミュニティの環境資源発掘の試み

日本環境教育学会第22回大会研究発表要旨集

86
2011/07



近年、地域に開かれた大学の取り組みがさまざまな形で進められている。(例:公開講座、産官学共同の技術開発、まちづくりや地域経済活性化のための協力等)
これらは、教育活動による人材育成を行う事業体としての大学が、ステークホルダーの一つである地域社会に対して社会的責任を果たしていると捉えることができる。
本論では、大阪産業大学のプロジェクト共育およびシニア環境大学の取り組みを通じて、大学に期待される、地域の環境資源の発掘と情報プラットホームの役割について、社会的責任の視点から考察を試みている。
23
単著
ISO26000が「企業の社会的責任」に与える影響に関する考察

2011年度研究報告大会報告論文(要旨)集

74-75
2011/05




24 (MISC)総説・解説(大学・研究所紀要)
単著
環境と経済の両立をめざす「お金」の役割
~価格付けによる環境負荷の削減~

大阪産業大学学会報

46, 9-14
2011/03



環境価値を市場価格に反映させることにより、外部不経済を軽減し、環境と経済の両立をめざせるという方向性を、具体的な事例も交えて学生や初学者にも分かりやすく解説している。
25 (MISC)その他記事
単著
大学生による小学生・保育園児への環境教育実践
~大阪産業大学人間環境学部3回生フィールド/スタジオ・ワークにおける取り組み~

月刊 浄化槽

2010-8/ 通巻412, 19-22
2010/08



特集「青少年への環境教育の実践事例」の一つとして、大阪産業大学人間環境学部生活環境学科(旧都市環境学科)で実際に筆者が指導してきた、3回生が、フィールド/スタジオ・ワーク授業として、小学校や保育園に出向いて実践する環境授業を紹介。その成果を、①大学教育としての直接的効果、②世代やコミュニティに波及する間接的効果、として整理している。
26

資源循環の現状と課題(環境経営学会創立10周年記念シンポジウム)

2010年度研究報告大会報告論文(要旨)集

130
2010/05




27

企業による環境教育(環境経営学会創立10周年記念シンポジウム)

2010年度研究報告大会報告論文(要旨)集

136
2010/05




28

「地産地消」から考える食をめぐる環境
坂部安希(大阪産業大学人間環境学研究科)、花田眞理子
第9回環境技術学会研究発表大会予稿集

119-120
2009/09




29

地域資源としての人材育成と大学の役割

日本環境教育学会第20回大会研究発表要旨集

89
2009/07




30
単著
環境教育プロジェクトを通じた地域環境力の向上に関する一考察

2009年度研究報告大会報告論文(要旨)集

129-130
2009/06



循環型低炭素型持続可能な社会の実現のための環境教育プロジェクトが、異なるセクターによる参画と協働のプロセスを通じて、地域社会メンバーの意識向上や鼓動変容を促すメカニズムについて、地域資源の再評価や、ソーシャル・キャピタルの向上などの観点から考察を行っている。
31 (MISC)総説・解説(大学・研究所紀要)
単著
<書評>Daniel GOLEMAN,Ecological Intelligence:How Knowing the Hidden Impacts of What We Buy Can Change Everything,Broadway Business,2009,276pp

大阪産業大学人間環境論集

8(特別編), 113-115
2009/06




32 (MISC)その他記事
共著
環境教育を通じた地域環境力の研究
田中みさ子、花嶋温子、濱田耕冶、才原篤、花田眞理子
大阪産業大学産業研究所所報

第31, 37-45
2008/12



2005年度~2007年度のプロジェクト共同研究組織の研究成果報告。さまざまな専門分野の知見を結集して、環境教育の効果の研究や、協働を通じた地域力向上の取り組みの推進をめざした3年間の報告。研究テーマ(環境教育環境学習の過程における協働を通じた地域力向上の可能性の探求)と目的(環境学習の実践を通じた社会啓発)の性格上、研究員がそれぞれの立場やネットワークを活かして環境教育プロジェクトに取り組み、その成果を分析・共有する形で研究を進めたもの。
33

環境家計簿の実施を通じた教育効果に関する一考察
桑山真一、花田眞理子
第8回環境技術学会研究発表大会予稿集

143-144
2008/09



環境家計簿の記帳経験者と一般市民に対するアンケート調査を通じて、環境教育ツールとしての環境家計簿の効果について考察を試みた。
34

低炭素地域社会の実現をめざすプロジェクトを通じた環境教育に関する考察

第8回環境技術学会研究発表大会予稿集

141-142
2008/09



協働プロジェクトへの参画を通じた、環境意識の向上と環境配慮行動へのシフトを通じて、地域社会の環境価値(地域環境力)を高める効果に関して、3つの事例紹介を通じて考察を加えるものである。
35 (MISC)その他記事
単著
For "Low-Carbon Society" by Changing Citizens' Behavior

Roadmap to a Low-carbon World <Full Report>

38-39
2008/08



The role of household sector on CO2 emission is not small in Japan. For changing individuals' manner and behavior in daily life environmental-consciously, there are key factors such as:Sence of Crises, Sense of Responsibility, Confidence in Effect, Knowledge of proper measures of practice, and Motivation for Practice. To move many individuals, a campaign with positive manner is effective.
Not "DON'T", But "LET'S DO!"
36

環境系学科の大学生における知識と行動について

日本環境教育学会第19回大会研究発表要旨集

213
2008/07



大阪産業大学に2001年開設された人間環境学部の教育目標『自ら環境問題の解決策を示しうる人材育成』に関して、都市環境学科学生に対して行った「エコワード認知度」「ライフスタイルエコポイント」「グリーンコンシューマー度」のアンケート調査からその教育効果を検証した。その結果、3調査全てで、2回生よりも3回生以上の学生の平均得点が高か買った事などから、本学科における教育が一定の効果を挙げていることが示された。
37 研究論文(大学,研究機関紀要)
単著
環境報告書におけるCSRコミュニケーションに関する考察ー学生の評価からみたCSR報告書の有効性についてー
花田眞理子
龍谷大学経営学論集

47/ 4, 29-42
2008/07



CSR報告書について、企業が期待する機能と、読み手としてのステークホルダーの関係を整理したうえで、報告書の意図する情報の伝達評価に関してアンケート調査を実施した。「経済的評価」「社会的評価」「環境的評価」に関する記述の有無と、読者(大学生)の評価に関する推計を行った結果、「社会的側面」については、その記述が詳細になれば、環境報告書の読み手が企業に対して下す評価は高くなることが示された。しかし他の2側面に関しては、統計上有意な結果は得られなかった。
38 (MISC)その他記事
単著
地域力~環境からのアプローチ「人をつくり まちを育てる 環境教育の地産地消~持続可能な地域社会の実現をめざして~」

地域研究交流

23/ 3, 2-3
2008/01



日本の環境教育の流れを俯瞰し、地球環境問題が顕在化した現代に求められる環境教育のポイントを「行動化へのスピード」「無関心層への拡がり」「暮らしへの根づき」であると整理。協働による意識醸成を通じて、地域社会で活かし活かされる環境教育のあり方を、大阪産業大学における筆者の実践例から提示し、地産地消の環境教育によってはぐくまれる地域環境力について述べている。
39 (MISC)その他記事
共著
座談会 持続可能な低炭素・低資源消費社会の実現を考える
手塚哲央(京都大学)、杉原英治(大阪大学)、村井重夫(地球環境産業技術研究機構)、加藤有一(関西電力)、栗山知広(日建設計総合研究所)、花田眞理子
電気評論

36-56
2007/11



国立環境研究所「2050年日本低炭素社会シナリオ」や経済産業省経済戦略会議「技術戦略マップ」など政府の低炭素構想をふまえて、電力需給の面から、取り組みの現状と今後の展開について行われた座談会。
40

CSR報告書における企業の環境コミュニケーションの有効性について

第7回環境技術学会予稿集

183-184
2007/09



企業が期待するCSR報告書の機能と読み手としてのステークホルダーの関係を整理し、報告書が情報を読み手に伝達し、その意図した効果をあげることに成功しているかどうか、アンケート調査を通じて考察を行った。
41

障害者福祉分野にも広がるエコビジネスの魅力
澤井勇志、花田眞理子
第7回環境技術学会予稿集

189-190
2007/09




42 (MISC)総説・解説(大学・研究所紀要)
単著
都市環境学科3回生フィールド/スタジオ・ワーク“環境教育を実践しよう!”

大阪産業大学学会報

42, 154-156
2007/03



人間環境学部都市環境学科の教育の大きな特徴の一つに、現実社会における学生の体験や実践を重視した「フィールド/スタジオ・ワーク」が挙げられる。本稿は3回生フィールド/スタジオ・ワークの「環境教育実践」クラスの取り組みを、4組の学生たちのオムニバス形式で紹介したDVDの内容をまとめたものである。
43 (MISC)総説・解説(学術雑誌)
単著
企業における環境教育の役割について

環境技術

35/ 11, 787-792
2006/11



企業が取り組む環境教育について、まず環境負荷削減をめざした環境マネジメントシステムの運用における環境教育について、企業経営と環境配慮の質的変遷との関係の観点から経緯と現状を整理した。次にステークホルダーとのコミュニケーション・ツールとしての環境教育について、さらに企業の社会貢献活動としての環境教育について、事例を紹介しながら現状を俯瞰した。
44
単著
環境マネジメントシステムにおける環境教育の役割に関する一考察

第6回環境技術学会予稿集

7-8
2006/09




45

日中の小学生環境アンケート調査
韓保全、蘇和、花田眞理子
第6回環境技術学会予稿集

5-6
2006/09




46

中国におけるエコウッドの市場開拓可能性
陳玉善、花田眞理子
第6回環境技術学会予稿集

115-116
2006/09




47

環境系学部生による環境教育実践とその波及効果に関する考察

日本環境教育学会第17回大会研究発表要旨集

158
2006/08



2003年から継続して実施されている大阪産業大学人間環境学部の学生による環境教育実践に関して、実践した保育園および小学校の教育者(担任教員、付添教員、保育士等)による授業評価と、受講小学生のアンケート記述をまとめ、学会発表を行った。直接的な効果が受講側にも学生側にも見られたほか、コミュニティ意識の醸成や家族への波及など、間接的な効果も確認できた。
48

環境経営と消費者の視点でめざす循環型社会~ゼロエミッションフォーラム イン 京都~

2005年度研究会 国際連合大学ゼロエミッションフォーラム・イン・地域報告書

106-125
2006/05



国際連合は、地球サミット宣言アジェンダ21を受けて1994年に提唱した「ゼロエミッション研究構想」の普及活動の一環として2000年に国際連合大学ゼロエミッションフォーラムを設立した。フォーラムが毎年開催している地域フォーラムの記録集で、2005年12月10日に京都府綜合見本市会館稲盛ホールで開かれたフォーラムが採録されている。ここではパネルディスカッションのコーディネーターを務めた。
49
単著
大学教育における環境マネジメントシステム

大阪産業大学学会報

41, 10-18
2006/03



ISO14001やエコステージ等、従来の環境マネジメントシステム(EMS)は教育機関である大学には不適な面を持つ。そこで大阪産業大学は独自の自己宣言型EMS(GM-EMS)」を発表し、2005年12月に始動した。本稿は大学におけるEMSの位置づけを明確にし、「プラスの環境影響増大」を重視し、地域社会への拡大をめざすGM-EMSの特徴を整理している。
50
単著
大学生の環境意識に関する考察~人間環境学部都市環境学科の学生アンケート調査~

大阪産業大学人間環境学論集

5, 1-26
2006/03



2001年に開設された大阪産業大学人間環境学部の都市環境学科学部生を対象に、「環境関連の」基礎的用語の理解」「環境を配慮する態度の形成」「環境に配慮した行動」についてアンケート調査を実施し、学生の環境配慮レベルの現状と特徴について考察した。「基礎的用語の認知度」は一般社会人よりも高く、学期間を通じて進歩がみられた。行動化は経済的な合理性があれば積極的であるという結果となった。なお、学年間比較により、教育効果が認められる結果となった。
51
単著
企業の環境コミュニケーションに関する考察~業種別にみた環境報告書の発行動向より~

龍谷大学経営学論集

45/ 4, 14-41
2006/03



企業のコミュニケーション・ツールとしての環境報告書の発行状況や内容に関して、業種別にまとめて比較を行った。また外部機関による環境配慮評価を業種間比較し、環境報告書によるコミュニケーションの評価との関連を調べた。その結果、環境報告書の活用に積極的な業種の特徴を、3点にまとめている。さらに今後野環境報告書の発行動向に関して4つの視点から考察している。
52

地域力の向上をめざす環境教育

第5回環境技術学会予稿集

45-46
2005/09




53 (MISC)総説・解説(大学・研究所紀要)
単著
大学生による環境教育の実践

大阪産業大学学会報

39, 144-150
2005/03



平成16年8月に大東市で開催された「大東サミット」の一環として、全国の大東市町から集まった小学生を対象に、大阪産業大学の学生が実施した環境教室の報告。全国に環境意識向上の種を播くと同時に、学生たち自身の想像力も育まれるという教育効果が認められた。
54 (MISC)その他記事
単著
企業の社会的責任(CSR)の動向(特集のねらい)

環境技術

33, 902
2004/12




55

持続可能な地域社会の実現をめざす環境教育~大東市における協働の試み~

第4回環境技術学会予稿集

179-180
2004/09




56 (MISC)その他記事
単著
書評~広井良典著『生命の政治学』岩波書店、2003年
真の高福祉・環境国家をめざして

大阪産業大学人間環境学論集

3
2004/06



本書は政治学者であると同時に厚生経済学者である著者が、環境学を(生命-Life)という総合的なパースペクティブから捉え、この視点から日本の社会構想を広く論じている。本稿では特に、福祉政策・環境政策に関する視座を取り上げて、著者の論ずる持続可能な福祉国家について解説する。さらに、動的な定常型社会モデルについて、論評を加えている。
57 研究論文(大学,研究機関紀要)
単著
日本における環境報告書の動向~企業の社会的責任(CSR)の観点からの考察~

大阪産業大学人間環境学論集

3, 21-44
2004/06



近年の地球環境問題の深刻化に伴って、社会経済活動の主体的な分野を担う企業に対する環境配慮の社会的要請が強まってきた。一方、市場における企業評価にも環境基準が導入されるようになってきた。本論文はコミュニケーションツールとしての環境報告書の発行がCSR報告書へ発展する傾向を整理し、市場における環境配慮への認識度を生産消費投資等の観点から分析している。
58 (MISC)総説・解説(大学・研究所紀要)
単著
食をめぐる環境論再考-今見直される地産地消の重要性-

大阪産業大学学会報

37
2004/03



経済効率を最優先にして経済成長を続けてきた日本は、食をめぐる環境が社会全体として非常に危険な状況に陥っている。このような現状をふまえて本稿では、戦後日本の食環境の劇的な変化と危険性について整理する。さらに高知県梼原町および鹿児島県屋久島のフィールド調査を例に、地産地消を通して、本当に豊かな食環境について考察を加えている。
59 研究論文(学術雑誌)
単著
環境教育の新しい潮流
ー「持続可能性のための教育」の観点からー

水資源・環境研究

16, 49-58
2004/02



21世紀に入り、持続可能性(Sustainability)の観点から、現在の大量生産・大量消費・大量廃棄型社会システムの見直しが求められてきた。特に先進国の人々の意識改革を通じて社会・経済システムの変換をめざす教育的手法が不可欠との認識が広がっている。日本においても環境教育の目的として持続可能性の観点が強調され、その結果、開発教育等他分野との融合や、各地域の特性に応じた地域づくりの核としての環境教育が重要性を増している。
60 (MISC)総説・解説(大学・研究所紀要)

異文化適応度の決定要因

大阪産業大学学会報

35, 46-50
2003




61 (MISC)総説・解説(大学・研究所紀要)
単著
エコビジネスと環境コミュニケーション

大阪産業大学学会報

34, 46-50
2002/03



本稿はまず企業のエコビジネス化の二つの流れ、すなわち環境保全関連市場のニーズを新しいビジネスチャンスと捉える「環境のビジネス化」と、企業経営そのものを環境配慮型システムにする「経営のグリーン化」について概説する。次に、企業における環境配慮の価値の変化を俯瞰し、とくにステークホルダーとの関係において環境コミュニケーションの重要性が増してきた背景を整理する。そして環境コミュニケーションの身近な事例を紹介し、今後の動向を考察している
62 研究論文(学術雑誌)
単著
環境に配慮した自動車関係の税政策

環境技術

29/ 10, 64-73
2000



平成9年12月のCOP3で採択された「京都議定書」で、我が国はCO2などの温室効果ガス排出量を1990年比6%の削減に合意した。従来の直接規制や自主的取組の奨励などの環境政策だけではこの削減目標達成は困難であり、価格メカニズムを利用した経済的手段の積極的活用が求められている。特に運輸部門からのCO2排出削減には炭素税の導入と有効活用が重要である。この炭素税の仕組みを経済的視点から説明し、問題点を整理するとともに期待される環境保全効果を展望する。
63 (MISC)その他記事
単著
京都からエコイストの風を

環境技術

26/ 9, 71-72
1997



平成9年12月に京都で開催された「気候変動枠組条約第3回締約国会議」を前に、家庭から出る廃食油の回収システムのアイデアを、広く一般から募集し、環境負荷軽減の実現と、市民の環境意識の喚起をめざしたコンペの報告。
64 (MISC)総説・解説(大学・研究所紀要)
単著
環境教育における参加型学習の可能性

立命館大学けいはんなセンターWorking Paper Series

7, 35-54
1997




65

行動科学

産業能率大学経営開発本部


1989



心理学や社会学など隣接諸科学分野も含めた実証的研究の成果を紹介しながら、社会的文化的状況における人間行動を理解する為に基本的なテーマを体系的にまとめたテキスト。認知科学の視点から、態度、性格、対人認知、モチベーション、コミュニケーション、集団行動について解説している。
66

Intercultural Adjustment of Japanese Chuzai-in and Their Wives in Los Angeles.

CSUDH, School of Social and Behavioral Sciences

Spring
1988



南カリフォルニア地域在住の日本人駐在員に郵送によるアンケート調査を実施。駐在員(単身者を含む)とその妻208人からの回答より、異文化適応度と相関の高い要因を分析した。結果は、本人の性格(不安定要素への耐性、問題焦点型態度、他者信頼、内的統制)や言語能力、出国前の文化理解学習、異文化内人的交流、家族内の絆の強さ、の諸要因が異文化適応度と高い相関を示した。
67
単著
円相場の見方

日本債券信用銀行 調査部資料

54, 2
1979



まず外国為替相場の主な決定理論について整理する。次に、円の対ドル相場の変動を分析し、理論値と現実値の乖離の原因を考察する。最後に、 日米両国のマクロ経済変数を用いて、円相場の推定式を導出し、数年以内に180円台を上回る円高になる可能性に言及。
68
単著
東京サミットの課題

日本債券信用銀行調査情報

45/ 3
1979/06



同年6月28、29日に開かれた第5回先進国首脳会議(東京サミット)を前に、世界経済の問題点を整理し、諸課題を展望する。